
最近では、低出生体重児の増加や発達障害児や小児アレルギー疾患などの増加傾向が見られ、妊娠されているお母さん自身の食育を含む生活環境が乳幼児期の病気の発症に影響することがこれまで以上に科学的に示されるようになって来ました。子どもを守るべき立場にある私たち大人には、胎児期に遡って子どもの生育過程をより正しく理解する一方で、どのような環境が子どもたちにとって良いのかについてもっと真剣に科学的証拠に基づいて考える習慣をつけることが求められています。
そのために、早稲田大学総合研究機構 胎生期エピジェネティック制御研究所と連携し、組織を超えた専門家同士の情報交換を行い先端生命に関する共同の調査研究活動を行っています。
そして、市民講座を開催し、最新の知識を専門家の解り易い解説を通じて市民と医療関係者との間で共有し、全ての子どもたちにとって何が良い環境かを考えて行くことを目指しています。
また、妊婦とその児の胎生期から小児期全過程にかけての栄養状態、発育状況、健康調査などの長期追跡コホート調査に参画し、そこで得られた科学的エビデンスやバイオマーカー研究に寄与し、これらの正しい情報発信または早期発見の社会基盤づくりを進めて行きます。